CSRランキング研究会

初めてで勝手がわからず
仕事に入る前のことについての質問なのですが

調査したい商品を「自分がやりたい商品」の
コメントに明記したら、そのまま各自で調査に
入ってしまっていいのですか？？
それか、としさんから承諾コメントなどが返ってきたりしてから調査に入るのですか？？

基本的に、やりたい商品のコメントをしたら
ただちに、調査を始めてしまってかまいません。

初心者なのに、難しいものを選んだ場合、
私がとめますが
そうでない限り、
どんどん調査を進めていって下さい。

あとは、他の人と調査が重複しないように
注意して下さい。

了解しました！！

質問です・・・。
ビデオカメラを調査している所なのですが、日本ビクターの環境経営報告書の２００８年版がありませんでした。毎年発行しているのにおかしいなと思い、調べてたら、２００７年版は９月に発行していました。おそらく２００８年版も今月か来月あたりできあがるのではないかと思うのですが、それまで保留にして、他の項目の調査に入ってもよろしいですか？
何か案があれば教えて下さい

会社によっては、年末ぎりぎりに
ＣＳＲリポートを出す会社もいます。

よって、それまでは「保留」しておいて下さい。

他の商品の調査を始めて頂ければ幸いです。

なお
１２月３１日までに、
その企業がＣＳＲリポートをアップしなかった場合
その企業の２００８年度のＣＳＲリポート等は
なし、ということになります。

粗鋼でトレーニング中ですが
同じものを調査してみて、学ぶことが沢山ありました。
わたしが調査したものは、無駄な情報ばかりが多くて、恥ずかしい。
今後は、情報を的確に選び、簡潔に記載していきたいと思います。

また、出直します・・

調査をしていると、同じ「星なし」の企業の中にも、
さまざまなレベルの違いがあることが分かります。
お問い合わせへの回答ひとつとっても、
企業の（製品や消費者に対する）姿勢が分かりますし、
環境やその他への取り組みも、いろいろです。

大事なのは「消費者は、きちんと見ていますよ」という姿勢を
こちらも発信していくことじゃないかなと、
この調査に関わり始めて、思うようになりました。
（だから、わたしには大事な経験です）

このランキングは、
「☆がないから、その商品は買うな」というメッセージではなくて、
それをきっかけに「環境に良い商品って何？」と
みんなが考えるための情報を提供できるものとして、
その一助になればいいな、と思っているんですケド。

「うたたね」さんの調査情報は、わたし的には面白いのですが、
としさん、☆はできるだけ簡潔に、ということで
調査へのコメントはしないと理解して良いでしょうか？

昨年度までは、各社の評価の最後に、
「コメント」として、その人が感じた
様々な感想を「コメント」として書いてもらいましたが
結局、最終的な編集をする際に、
そのすべてを削除をすることになりました。

できあがったホームページは、ご覧のとおりです。

理由は、誰が評価しても差が出ない
「客観的な」
ＣＳＲランキングを目指したから、です。

このため、
今回は、皆様ボランティアスタッフさんの
労力を減らすために
始めから、コメントを書く作業はなし、
ということにしました。

ちなみに、主観を入れたコメントをする、
という評価方法は、
この企画が始まった２年以上前に
行いましたが、
一般に公開することは、難しい内容でした。
http://www.ets-org.jp/hosoku/kaimono_004.html

各自のブログに描くべき内容かと思います。

了解です。
お返事、ありがとうございました。

二輪車の調査を行っているのですが、
Harley-Davidson Japan は日本のディーラーで
Harley-Davidson USA　が製品の製造元で、Harley-Davidson Japan の親会社となっているのですが、どちらを調査すべきなのでしょうか。

今回のＣＳＲの調査は、
基本的に、日本の企業を対象にしています。

よって、
Harley-Davidson Japan
のほうを調査して下さいませ。

うたたねです。遅くなって申し訳ありません。レンタカーの調査を開始いたします。　　以下、調査対象についての質問です。　トヨタレンタリース=トヨタ、マツダレンタカー（マツダから独立しているので）=マツダレンタカー、日産レンタカー=株式会社日産フィナンシャルサービス、を調査対象と考えましたが、これで合っておりますでしょうか。　　日産は、本年12月1日にレンタカー事業を分社化し、新会社（株式会社日産カーレンタルソリューション）を設立する、とのことです。　この場合、正しい調査対象が解らなくなりました。　どうぞよろしくお願い致します。　

上記でＯＫです。
今年度版は、これらの会社名を明記して
ＣＳＲ調査を行えば、問題ないと思います。

もうすぐ市場シェア上位５社が発表になりますが
それにともない、もし変更があるようであれば
その際に連絡させて頂きます。

御意。
（ありがとうございます。）

こんにちわ、長月夕です。

トモさんが既に質問をしているのですが、

2008年度だと2009年3月31日まで続くと思うのですが、
CSRリポート2007(対象期間：06年4月1日～07年3月31日）と書いてあっても、
これが2008年度版としていいのでしょうか？

よろしくお願いします。

いいえ、違います。

今回評価するのは、
各社の以下の時期の活動を解説した
ＣＳＲリポートです。

それは
２００７年１月１日から２００７年１２月３１日まで
か、または
２００７年４月１日から２００８年３月３１まで
（これを、２００７年度、と呼ぶ）
の
いずれかの時期を対象とした
ＣＳＲリポートです。

これを調査して下さい。

その会社の業務年度は、
１月１日から１２月３１日までの場合と
４月１日から翌年の３月３１日までの場合があり
それは
会社によって、決まっています。

ともかく
上記二つの時期に関して書かれている
ＣＳＲリポートを
今回の調査対象として下さい。

さらに言うならば
上記の時期の会社活動を説明する
ＣＳＲリポートを
通常、２００８年版のＣＳＲリポートとして
公表している会社が多いですが
それを、調査する、ということです。

もっとさらに言えば、
そのＣＳＲリポートは
２００７年（または２００７年度）の活動報告だ、
ということです。

上記の件、自分の報告を見直していたら、
一番最初に担当をした「段ボール原紙」の中で、
２００７年度を今年度として
報告をしてしまったものがありました

再度、各社の報告を待ってアップし直します。

すみませんが、
よろしくお願い致します。

レンタカーを終えて、トヨタのCSR調査結果についての質問です。　　国内での生産分野（生産拠点のオフィスを含む）では、１９９０年比２５．４％削減。・・・ということは、CO2総排出量１９９０年比でＣＯ２削減６％以上。を、おそらく達成していると、考えるべきなのでしょうか。　よろしくお願いいたします。

上記のような記載があるのなら
達成している、と判断するしか、ありません。

とりあえず、ＯＫにしておいて下さい。

了解いたしました。修正したものを、アップいたします。

調査中の会社に、持株会社が存在する場合についての質問です。　持株会社がグループ数社総合として報告書を発行している場合、持株会社の発行したＣＳＲリポートを、調査対象と考えるのでしょうか・・　　宜しくお願いいたします。

今年度版の調査では
親会社や、持ち株会社に
ＣＳＲリポートがあっても

その当該会社（小さい会社、今回調査する会社）
に、ＣＳＲリポートがなければ
ＣＳＲリポートはない、
と判断します。

昨年度の失敗をもとに
今回は、この方向で調査を行って下さい。

詳細は下記をお読みください。
http://blog.livedoor.jp/toshiharuyamamoto128/archives/65081337.html

了解いたしました。　ありがとうございます。

上記、うたたねさんのご質問の件について、
わたしからも、確認をさせてください。

これまで、「純粋持株会社」からのCSR報告書は、
調査対象の、事業を行っている企業が子会社であっても、
「レポートあり」と判断しておりました。

具体的には
宅急便のヤマト運輸（ヤマトホールディングス）、
佐川急便（SGホールディングス）などで、
純粋持株会社の形態を取っているものが
その他、これまでにも非常に多くありました。

報告書の中の「報告対象範囲」の中で、
その企業が対象であることが明記されていれば、
あるいは
グループの事業形態や業績などを見て、
明らかにその企業が親会社（に該当する企業）だと
判断できる場合は、
調査対象として「レポートあり」でＯＫですか？

もうひとつ、確認です

「ワイン」の上位５社に含まれている「キッコーマン」は、
事業形態をみると、醤油製造がメイン
（酒類は売り上げ構成比の４％）です。
さらにグループ構成をみると、ワインは
子会社の「マンズワイン」が作っていると思われます。
この場合でも、報告書の調査は一応、
ランキングの「上位５社」に名前の挙がってきている
「キッコーマン」を調べるということでよろしいですよね？
（一応、報告書の対象にはマンズワインも入っていますが、
明らかに小規模の子会社です）

調べれば調べるほど、企業の仕組み（枠組み）って
複雑なんだなぁ、と思います。
その「見せ方」（発信方法）のひとつであるＣＳＲについても、
各社の方針、戦略、姿勢がいろいろであることが分かり、
とても勉強になります。

水晶さまから頂いた質問には
かなり、困りました。

今回の調査方法の、根幹を揺るがす
大きな問題だからです。

まず、結論から申しますと
今年度のバージョンは、以下のようにします。

今回、調査する会社は
下記のホームページに掲載されている名前の
企業を調査して下さい。
http://www.ets-org.jp/csr/50on/csr02

ちなみに、
このページにある市場シェア５位までの企業は
２００６年度のもので、ちょっと古いので
近日中に、私が
２００７年度の市場シェア上位５社を
新しいホームページに公表します。

とりあえずは、上記のホームページの
企業名の企業を、調べて下さい。

補足１：
キッコーマンのように、ワインの市場シェアで
５位以内に入っているが
ワインを作っている子会社が
キッコーマン・グループ全体の経済活動の
数％にしかなっていない、場合でも
キッコーマンを調査してください。

補足２：
たとえば、
ＡＢＣホールディングズという会社が
ＡＢＣ商品企画販売戦略会社という会社の
株の５０％以上を持っている場合、
その会社の親会社だと考えて下さい。

（４９％未満の場合、グループ企業ではあるが
　親会社ではない、として下さい。）

さらに
ＡＢＣ商品製造会社という子会社が
実際は、その商品を作っている、と
仮定します。

つまり、ある商品のＣＳＲランキングを調べる場合、
ＡＢＣホールディングズ（持ち株会社、親会社）
を調べるのか、
ＡＢＣ商品戦略会社（一般にマスコミで有名な会社）
を調べるのか、
ＡＢＣ商品製造会社（実際に商品を作っている会社）
を調べるのか、
という、三つの調査対象が
生じる可能性があります。

で、
今回、われわれの行うＣＳＲランキング調査は、
下記のホームページに掲載されている名前の会社を
調べて下さい。（再掲）
http://www.ets-org.jp/csr/50on/csr02

上述した、三つの（調査対象の）可能性のうち、
上記のホームページにあるものが、
そのいずれであっても、
（持ち株会社でも、商品戦略会社でも、製造会社でも）
上記のホームページに掲載されている名前の会社を
調査して下さい。

その名前の会社に、ＣＳＲリポートがなければ、
ない、として下さい。

これが原則です。

補足３：
ところが、これを実施しますと
ヤマト運輸などの
持ち株会社が独立している企業の
ＣＳＲリポートが、ない、
だけになってしまいますので
以下のような記載をお願い致します。

例えば、ヤマト運輸の場合
以下のようになります。

＜ヤマト運輸＞　星なし
１．ＣＳＲリポート　なし
２．ＣＳＲリポート前年度　なし
３．ＧＲＩ対照表　なし
４．第三者機関のコメント　なし
５．自社への批判・苦言　　なし
６．上記の批判・苦言を翌年に改善　　なし
７．１９９０年比でＣＯ２削減６%以上　なし
８．グローバルコンパクトに参加　　なし
９．ＩＳＯ１４００１の取得　　　　なし
１０．ＩＳＯ２６０００の取得　　　なし

以下、参考：

＜ヤマトホールディングス＞　☆☆
１．ＣＳＲリポート　あり☆
（純粋持ち株会社のヤマトホールディングスから、グループ報告として発行）
http://www.kuronekoyamato.co.jp/kankyou/page/05/2008/pdf/2008.pdf
２．ＣＳＲリポート前年度　あり
http://www.kuronekoyamato.co.jp/kankyou/page/05/2007/pdf/2007.pdf
３．ＧＲＩ対照表　なし
４．第三者機関のコメント　あり☆
九州大学大学院　芸術工学研究員応用情報部門デザインストラテジー専攻
教授　清須美匡洋氏
５．自社への批判・苦言　　なし
６．上記の批判・苦言を翌年に改善　　なし
７．１９９０年比でＣＯ２削減６%以上　なし
８．グローバルコンパクトに参加　　なし
９．ＩＳＯ１４００１の取得　　　　なし
１０．ＩＳＯ２６０００の取得　　　なし

以上のように、
持ち株会社が、明らかに
その企業（今回、調査対象となる企業）と
事実上、同一である、と判断される場合、
上記のように
参考、として、並列に掲載して下さい。

補足４：
なお、この問題を完全に解決するために
来年度の調査からは
作業内容が２倍になりますが、
上記ホームページに掲載されている企業名の企業に加えて
さらに
その会社の親会社（持ち株５０％以上の会社がある場合）
その親会社のＣＳＲ調査も行う方向とします。

補足５：
持ち株会社（親会社）の定義も難しく、
株式市場によっては、
５０％ではなく、３０％、株を保有していれば
事実上、親会社と言える場合もあるのですが
今回は、
混乱を避けるため、
５０％以上の会社を、親会社として下さい。

この点も、来年度、検討します。

以上です。

「今回の調査方法の、根底を揺るがす」・・・。
世紀の大発見ですね！（）

上記、了解です。一番フェアな気がします。

それでは、これまでにアップしたものを、
もう一度見直して修正いたします。
ご回答、ありがとうございました。

これまでアップしたものを、見直す作業をしてみました。

１つ発見したのは、ＩＳＯ１４００１についてです。

調査対象企業は、工場などでの取得があるけれども
（純粋）持株会社にはない、というケースがあり、
☆がねじれるような結果になるということでした。

再調査したもののいずれかをご覧いただき、
不足がありましたらご指摘くだされば幸いです。

了解いたしました。
冷凍食品でこの問題にぶつかり、随分悩んでしまいました・・。　水晶さんのおっしゃるように、企業の複雑な仕組みを知るきっかけとなり、大変興味深く感じております。　調査に参加させて頂き、このような機会を得れたことを嬉しく思うと共に、改めまして感謝いたします。　では、補足したものを、直ちにUPいたします。　　ﾀﾞｯｼｭ

リンクが、うまく貼れていないところがあるようです・・　申し訳ありません。後程修正いたします。　
水晶さんが危惧されていた、ISO14001のねじれ問題ですが、逆のパターンが起こりました。　　
2006年度版のシェアで、調査対象であるニチレイですが、純粋持株会社、ISOを取得しておりません。　ニチレイフーズや傘下のグループ会社工場では、取得承認しております。　　ISO14001は、☆なし　として、補足をつけましたが、これで正しいでしょうか・・。　お手すきの折に、ご意見頂けましたら幸いです。

ISO14001の取得に関する件ですが、
これは、昨年度から以下のような方針で
行っておりました。

ＩＳＯ１４００１は、
基本的に商品を作る工場で取得します。

商品の企画を練る、事務所（事業所）では
取得しません。
（取得しないことが、ほとんどです。）

持ち株会社（親会社）でも、
取得しません。
（取得しないことが、ほとんどです。）

この現状を踏まえ、
昨年度は、
工場のどこか、一か所でも、
ＩＳＯ１４００１を取得していれば、
星を付ける、ということで
統一しました。

今年度も、同様にする方針です。

つまり、
今回の調査対象会社が、
持ち株会社、商品企画戦略会社、製造会社の
いずれであっても、
その商品を作る過程にかかわるどこか
（通常は、工場）
の、どこか一か所にでも
ＩＳＯ１４００１を取得しているところがあれば
星を付ける、ということです。

つまり、
ＣＳＲリポートの有無を調べるケースとは
逆になります。

ＣＳＲリポートは、
通常、今回の調査対象会社に、ない場合、
上流にある、親会社である、
持ち株会社等にあることが多いのですが、
ＩＳＯ１４００１の場合、
下流にある、子会社である、
商品製造会社（工場）にあることが多いのです。

つまり、
ＩＳＯ１４００１の有無を調べる場合、
その会社で実際に商品を作っている
子会社（工場）を調べなければならない、
ことになります。

通常、
企業は、自分の会社（グループ会社）で
ＩＳＯ１４００１を取得していることを
アピールしたいため、
親会社でも、子会社の取得について
（ＣＳＲリポート内で）言及していることが
多いのですが、
会社によっては、
子会社が取得しているにも関わらず、
言及していないケースもありました。

しかし、その場合でも、
その調査対象会社のホームページ内の
どこかには、ＩＳＯ１４００１の取得について
書いてあることが、ほとんどでした。
（通常、環境、にかかわるページです。
　ＩＳＯ１４００１とは、
　環境マネージメントシステムのことだからです。）

よって、
基本的に、
今回の、ＩＳＯ１４００１の取得の有無については
調査対象会社のＣＳＲリポートと
その会社のホームページ（特に環境部分）を
調べ、
それらのいずれかに、ＩＳＯ１４００１の
記載があれば、あり、とし、
なければ、なし、として下さい。

これに関連する側面としては、
今回の、調査会社の子会社を
すべて、ネット上で調べるとなると
作業量が、２倍ではなく
１０倍以上になる可能性があり
現実問題として、実施不可能だからです。

また
子会社を全部、かりに見つけ出したとしても
その子会社が、
今回の調査対象となっている商品の製造に
関連しているのか、関連していないのかを
判断することは、極めて難しいはずです。

（作っている部品が、その商品の部品に
　使われているのかいないのかは、
　会社の外にいる人には、
　ほぼ、わかりようがないからです。）

以上より、上記のような方針で
調査して下さいませ。

補足：
繰り返しますが
調査対象会社自身で
ＩＳＯ１４００１を取得していなくても、
その子会社である
商品製造会社（工場）で
ＩＳＯ１４００１を取得した、ということが
ＣＳＲリポート内、または、ホームページに
明記されていれば
その会社（今回の調査対象会社）は
ＩＳＯ１４００１の取得を「している」
ことになります。

つまり、星を与えて下さい。

了解いたしました。ありがとうございます。
理解不足でした。申し訳ありません。初心にかえります。

ＩＳＯ１４００１についてのご説明、
ありがとうございました。
良く、分かりました。

再度、修正をしてアップする商品が出ますが、
ご了承ください。

CSRの客観的評価の項目、「１９９０年比でＣＯ２削減６％以上」についての質問です。

この項目には、京都議定書の内容が関係していると考えておりました。

京都議定書対象ガス６種　
ＣＯ2、メタン（CH4）、亜酸化窒素（N2O）（1990年を基準年）
ＨＦＣs、ＰＦＣs、SF6（1995年を基準年としてもよい）

そう考えますと
以下のような場合、「CO2削減６％以上」の評価に、他の対象ガスを含めるべきなのか、迷いました。

ダイキン工業
温室効果ガス１９９０年比で８３％削減との記述
http://www.daikin.co.jp/csr/report/2008/p29_31.pdf
CO2排出量単独でみると、１９９０年比２１３％の増加
CO2以外の温室効果ガス（京都議定書対象ガス）HFCｓ、PFCｓ排出量は８７％の削減
３種トータルでみると（CO2、HFCｓ、PFCｓ）１９９０年比で８３％削減となります。

このような場合、どう評価するべきでしょうか。
よろしくお願い致します。

うたたねさんの質問の件ですが、
結論から言いますと、星を与えてＯＫです。

理由は以下です。

まず、前提です。

地球温暖化の原因になっている
気体（化学物質）は
ＣＯ２だけではなく
メタン、フロンや、その他多数の
温室効果ガスと呼ばれるものたちです。

この状況を、
わかりやすくするため
これら、それぞれの温室効果を
ＣＯ２に換算して
ＣＯ２換算どのくらいの量を削減したか、
を記述することになっています。

基本的に、どの企業も
この原則に基づいて
ＣＯ２換算で、ＣＳＲリポート内等に
記述しているはずです。

今回のケースのように
エアコンや冷蔵庫などでは
温室効果の程度が高い
フロンガスなどが過去に大量に使われていたため
その業界の会社たちは
フロンを減らすことによって
（ＣＯ２換算あたりの）削減量を
大きく見せることができる、
ということになります。

で、
ともかく、ＣＯ２換算あたりの数字を
減らしたのは、事実でしょうから
星を与えてもよい、
ことになります。

了解いたしました。ありがとうございます。
無知の知・・
ご迷惑をお掛けいたします。